鍼灸師の年収は低い？やめとけと言われる3つの理由と開業で稼ぐ道

「鍼灸師 年収」で検索する人は、たぶん2種類いると思います。これから鍼灸師になるかどうか迷っている人と、すでに鍼灸師で「このままの収入でええんかな」と考えている先生です。この記事は主に後者、とくに一人で鍼灸院をやっている先生と、これから開業しようとしている先生に向けて書きます。

最初に僕の考えを書いておきます。鍼灸師の年収は、雇われている限りは低いです。これは厚生労働省の統計でも、業界団体の調査でも同じ傾向が出ています。ただ、開業して経営をちゃんとやれば、収入は雇われのときの数倍になります。僕のクライアントにも、月の売上が30万円台から100万円を超えるまでになった鍼灸師の先生が何人もいます。その一方で、開業しただけだと月10万円台、という調査結果もあります。分かれ目は技術ではなく、経営をやるかどうかです。

僕は治療院専門のコンサルタントで、鍼灸院の先生とも20年近く付き合ってきました。この記事は2018年に書いたものを、2026年時点の統計に差し替えて全面的に書き直しています。

鍼灸師の年収はいくらか。出どころの違う3つの数字を並べます

鍼灸師の年収を調べると、いろんな数字が出てきます。数字がバラバラなのは、それぞれ「誰の年収」を数えているかが違うからです。まず3つの数字を、出どころと一緒に並べますね。

一番上の厚労省の数字は、鍼灸師だけを数えたものではありません。この統計には鍼灸師という職種の区分がなくて、柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師と一緒に「その他の保健医療従事者」としてまとめられています。しかも対象は従業員10人以上の事業所なので、一人でやっている鍼灸院や、先生と受付だけの院は入っていません。つまり、比較的大きな職場で働いている人の数字です。

年齢別に見るとこうなります（同じ調査の月給12か月分と年間賞与を足した概算です）。

一方で、一番下の学校協会の調査は、免許を取ってから5年以内の人だけを対象にしています。平均月額20万円は、賞与を含まない月の報酬です。仮に賞与がなければ年収240万円ほどで、10万円未満の人が2割います。この第5回調査（2016年）では、免許を持っていて実務に就いている人の割合が初めて8割を切りました（76.2％）。2021年の第6回調査では8割を少し超えたと報告されていますが、平均の報酬額は第1回（1996年）からほぼ20万円で変わっていません。

3つを合わせると、鍼灸師の年収はだいたいこう読めます。免許を取って数年は年収250〜300万円くらい。30代で300〜400万円台に乗る人が多く、大きな職場に長く勤めれば450万円前後。求人サイトのボリュームゾーンが350〜450万円と言われているのも、この範囲に収まっています。

なお、この数字はすべて雇われている鍼灸師のものです。開業した鍼灸師の年収は、公的な統計には出てきません。開業後の話は後半で書きますね。

「鍼灸師はやめとけ」と言われる理由は3つあります

「鍼灸師 やめとけ」で検索している先生も多いと思います。言われる理由は、僕が見てきた範囲では3つに絞れます。感情論ではなく、数字で確認しますね。

理由1：給料が安いうえに、鍼を打たせてもらえない職場が多い

学校協会の調査で、免許を取って5年以内の人の勤務先を見ると、一番多いのは「はり・きゅう・柔整施術所」で20.3％です。要するに接骨院の併設です。鍼灸専門の施術所に勤めている人は8.0％しかいません。

これは鍼灸師なら誰でも知っていることだと思いますが、接骨院に勤めた鍼灸師の多くは、毎日の仕事が保険の施術の手伝いになります。鍼はたまにしか打たない。教えてくれる先輩もいない。それで手取りが20万円を切る。こういう話を、僕はこれまで何度も聞いてきました。

同じ調査で、免許を持っているのに実務に就いていない人が18.0％います。その理由の1位は「他業種へ勤務」で40.3％です。せっかく資格を取ったのに、4割が別の仕事に移っている。ここが「やめとけ」の一つ目の理由です。

理由2：受ける人は少ないのに、鍼灸師と鍼灸院は増え続けている

鍼灸を1年のうちに受けた人の割合（年間受療率）は、明治国際医療大学の矢野忠氏らの研究班が毎年調べています。2022年度は5.7％でした。2002年度から2012年度までは7.5％前後で推移していたものが、2018年度には4.0％まで落ち、そこから4〜5％台をうろうろしています。あん摩マッサージ指圧の受療率は同じ調査で15.5％なので、鍼灸はその3分の1ほどです。

受ける人が増えていないのに、供給側は増え続けています。厚生労働省の衛生行政報告例から、10年分を抜き出しました。

はり師の国家試験は毎年2,600〜3,100人が合格しています。そして直近の2年（2022年末から2024年末）で、就業はり師は5,250人増えました。同じ期間の合格者は5,769人なので、免許を取った人のほとんどが業界に残って働いている計算です。これは柔道整復師とは違う動きです。柔整は資格を取った人の3割ほどしか業界に残っていないのに対して、鍼灸師は残る。悪いことではないんですが、経営の面から見ると、競争相手が減らないということでもあります。

受療率が上がらない理由については、僕は「鍼灸を知らない人が多い」に尽きると思っています。痛そう、高そう、何に効くか分からない。一般の人が鍼灸に持っている印象は、20年前からあまり変わっていません。

理由3：開業しただけでは、月10万円台という現実がある

ここが一番大事なところです。

学校協会の第5回調査には、開業している人の月の報酬も出ています。免許を取って5年以内で「はり・きゅうの施術所」を開いている人の平均は、月14.8万円です。しかも半分が10万円未満です。あん摩マッサージも併設している施術所で20.6万円、柔整も併設していると31.3万円。鍼灸だけで開業した若い先生が、一番苦しい数字になっています。

この数字を見て「やっぱり鍼灸は食えない」と思う先生もいるでしょう。でも僕の見方は逆で、これは鍼灸が食えないのではなくて、経営をやっていない鍼灸院が多いだけです。看板を出して、ホームページを作って、来た患者さんを一生懸命施術していれば、そのうち紹介で増えていくはず。この感覚で開業して、そのまま月10万円台で止まっている先生が本当に多いんですね。接骨院なら保険という強い集客の道具があるので、それでもなんとかなることがあります。自費の鍼灸院で同じことをやると、誰も来ないですから。

それでも僕は鍼灸師をすすめます。理由は「独立性」と「守備範囲」です

暗い話が続きましたが、僕は治療系の国家資格の中で、鍼灸師が一番有望だと思っています。理由は2つです。

一つ目は独立性です。鍼は、はり師と医師にしかできません。当たり前やと思うかもしれませんが、これは大きいです。マッサージは、あん摩マッサージ指圧師の資格がなくても「リラクゼーション」という名前で街中にいくらでもあります。柔道整復も、自費になれば整体との違いが患者さんには分かりません。でも鍼は道具を使うので、無資格でできる似たものがない。資格の壁に守られている施術は、実は鍼灸だけです。だから大手チェーンも入ってきにくい。資格者を大量に安く雇うことができないからです。

二つ目は守備範囲の広さです。保険が使える6つの症状に限らず、自費であれば、僕のクライアントの鍼灸院でも、慢性の痛みから自律神経の不調、婦人科系の悩みまで、幅広い患者さんに対応しています。国が効果を認めているという意味ではなくて、現実にそういう患者さんが来て、通ってくださっているという意味です。病院に行ったけれど良くならない、という人の受け皿になれる。これは経営から見るとかなり有利な立ち位置です。慢性の症状は通院が長くなりやすいので、経営も安定しやすいですし。

この2つは、あくまで有利な材料です。材料を持っているだけでは年収は上がりません。次はその使い方、つまり開業した鍼灸師の年収がどう決まるかを書きます。

開業した鍼灸師の年収はこう決まります。年収1000万円の現実的なライン

開業した鍼灸院の年収は、次の式で決まります。

月の売上 ＝ 1回の単価 × 月の来院数

年収（手元に残る額）≒（月の売上 − 経費）× 12

たとえば単価6,000円で月に150人来れば、月の売上は90万円です。一人でやっている院なら経費は家賃を含めて3割前後が多いので、手元に残るのは月60万円ほど、年で700万円強になります。

「鍼灸師 年収1000万」で検索する先生も多いので、そのラインも書いておきます。経費3割で年収1000万円を残すには、月の売上が120万円ほど必要です。単価6,000円なら月200人、週5日なら1日9〜10人です。単価8,000円なら1日7人前後。一人院で無理なく回せる範囲に入っています。実際に僕が主宰する治療家のコミュニティには、一人の鍼灸院で月の売上が100万円を超えている先生が何人もいます。保険の往診をやめて店舗だけにしたら売上が30万円を切り、そこから経営を立て直して100万円前後まで戻した先生。住宅街の長屋の2階で、30〜40万円台から安定して100万円を超えるようになった先生。どちらも、腕が急に上がったわけではありません。やることを変えただけです。

式を見ると分かるとおり、一人院の年収は「単価」と「来院数」の2つでしか動きません。そして来院数は、新規の数とリピートの数に分かれます。この3つのどれかが弱いと、月10万円台で止まります。

雇われから開業へ。年収を上げる現実的な順番

最後に、年収を上げるためにやることを順番に書きます。僕が鍼灸院の先生に実際に伝えていることです。

1. 勤めているうちに、自分の院の軸を決める

どんな患者さんを、どんな施術で、どうしたいのか。これが決まっていない鍼灸院は、患者さんから見て選ぶ理由がありません。「近いから」「安いから」で選ばれる院になると、単価は上げられないです。軸の決め方は鍼灸院の集客にまとめてあるので、開業前に読んでおいてください。

2. 開業前に、集客の準備を終わらせる

理由3で書いたとおり、看板とホームページだけでは自費の鍼灸院に患者さんは来ません。鍼灸院はあはき法の広告制限があるので、整体院のようなチラシは打てないですし。だからこそ、ホームページで何を書くか、地図検索でどう見つけてもらうか、紹介をどう生むかを、開業前に設計しておく必要があります。鍼灸院のホームページで患者を集客する方法も参考にしてください。

3. 問診と通院の説明で、リピートを作る

新規が来ても、1回で終わればまた新規を探すことになります。鍼灸は慢性の症状が多いので、初回の問診で体の状態と通い方をきちんと説明できれば、通ってもらえる可能性は高いです。問診の考え方は治療院の問診はこの4つを意識しろに書いています。

4. 単価を相場に合わせない

学校協会の調査では、開業している若い先生の半分が月10万円未満でした。その多くは、単価が低いか、来院数が少ないか、両方です。周りの鍼灸院に合わせて4,000円にする理由は、実はありません。一人院の時間には上限があるので、単価を決めた時点で年収の上限も決まります。ここは1人治療院の経営を成功させる5つの秘訣で詳しく書いています。

順番はこのとおりです。技術を磨くなという意味ではないです。技術は当然として、それだけでは年収が上がらないのが鍼灸師の現実だ、という話です。

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この記事の要点

• 雇われている鍼灸師の年収は、免許取得後数年で250〜300万円、30代で300〜400万円台、大きな職場で450万円前後（厚労省・学校協会・求人サイトの3つの数字から）
• 「やめとけ」と言われる理由は、給料の安さ、受療率5.7％に対して増え続ける鍼灸師と施術所、開業しただけでは月10万円台という3つ
• それでも鍼灸師が有望なのは、鍼が資格者にしかできない独立性と、慢性症状まで対応できる守備範囲の広さがあるから
• 開業後の年収は単価×来院数で決まる。経費3割なら、年収1000万円のラインは月の売上120万円前後で、一人院でも届く範囲
• 順番は、軸を決める → 開業前に集客を設計する → 問診でリピートを作る → 単価を相場に合わせない

この記事で使った数字の出典

・雇われている人の給与：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別表の「その他の保健医療従事者」（企業規模10人以上・男女計。きまって支給する現金給与額318.6千円、年間賞与その他特別給与額718.3千円、平均年齢37.6歳）。年齢階級別は同調査の第5表。年収換算は月給×12＋賞与で筆者が計算 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tstat=000001011429

・求人サイトの平均年収：求人ボックス 給料ナビ「鍼灸師の仕事の平均年収」（2026年時点の募集条件の集計）

・免許取得5年以内の報酬・勤務先・開業状況：公益社団法人東洋療法学校協会「第5回 あん摩マッサージ指圧師・はり師及びきゅう師免許取得者の進路状況アンケート調査報告書」（2016年10月実施・2017年1月発行）https://www.toyoryoho.or.jp/book/an_05.pdf ／第6回（2021年10月実施）要約版 https://www.toyoryoho.or.jp/files/files/fl00000016.pdf

・鍼灸の年間受療率：矢野忠氏（明治国際医療大学）らの調査研究班による全国調査（2022年度5.7％、回答1,221人）。鍼灸柔整新聞2023年6月の報道および森ノ宮医療大学鍼灸情報センターの解説による

・就業はり師数・施術所数：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」表5・表6（各年末現在）https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/24/index.html

・はり師国家試験の合格者数：厚生労働省の各年の合格発表（第31回2,877人、第32回2,892人、第33回3,066人、第34回2,634人）

・鍼は医師とはり師にしかできない：あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律 第1条